株式会社メディカ出版 外国人材 紹介・教育支援サービス

初めて受け入れる方はこちら

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「外国人介護士を採用したいけど、いろいろ大変そう…」

「せっかく時間とお金をかけても、すぐにやめられたら困るなあ…」

「日本語がわからない人と、どう接したらいいんだろう…」


外国人介護士の受け入れに関心はあるものの、
実際に検討しようとするとこんなモヤモヤにぶつかり、
なかなか前向きになれない…という方も多いのではないでしょうか?

これらのモヤモヤに対してのたったひとつの答えは、


とはいえ、いったい何から手をつけたらいいのかわかりません!! という方のために、

まずは外国人が介護現場で働ける「在留資格(ビザ)」には
どんなものがあるか、紹介していきたいと思います。

それぞれにメリット・デメリットがありますが、
どの方法が一番いいかは、それぞれの病院・施設の立地や運営主体、
「どんな人材を求めているか」によっても異なってきます。

「自分たちにとってベストな方法」を選択することは、
受け入れ成功のコツ、超大事なファーストステップです!

実は5種類の方法がある?! 外国人介護士 受け入れルート

①EPAルート(看護師コース・介護福祉士コース)

国と国との間で結ばれる経済連携協定(EPA)に基づき、
日本の病院・介護施設で実務経験を積みながら、
国家資格(看護師・介護福祉士)の取得を目指す外国人のことを
「EPA候補者」と呼びます。

EPA候補者は、現地の看護大学を卒業・
もしくは母国政府によって介護士として認定されており、
さらに就労前までに1年以上の日本語教育を受けているため、
経験・知識・日本語能力を兼ね備えています。

②資格外活動(アルバイト)→在留資格「介護」

日本の介護福祉士養成校に通う外国人留学生は、
卒業すると「介護」という在留資格を取得できます。

日本人と同様に、学生時代から病院・介護施設で
アルバイトとして経験を積めるので、
専門知識を学びつつ、現場の仕事にも慣れていくことができます。

③技能実習ルート

本来の目的は、日本の介護技術を開発途上国へ移転し、現地の発展に貢献することです。
しかし実際には、単なる人材確保の手段として使われているケースが多くなっています。

EPA、留学生と異なり、就労期限が最大5年と決められているほか、
国内の「監理団体」、国外の「送り出し機関」にそれぞれ費用が発生するなど、
制約の多いルートとなっています。

④特定技能ルート

明確に人手不足解消のための在留資格というところが、
これまでのどんなルートとも異なっています。

日本語・介護の試験(
3種類)に合格すれば、日本国内でのビザ切替も容易です。

また、国家試験に合格できなかった
EPA候補者・留学生や、技能実習を3年間修了した外国人も、
一定の基準を満たせばこのルートに移行できます。

⑤(例外)身分に基づく在留資格

「日本での活動に対して与えられる資格ではなく、
「日本人の配偶者等」「永住者」「定住者」など
身分に基づいて発行される
ビザです。

※職種や活動に制限がないため、介護以外の仕事にも就くことができます。

なんとなくイメージがついてきたなあ…という方は、
次のステップ
「どうすればうまくいくのか」についてもご確認ください!

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