団塊世代が75歳以上の後期高齢者となる2025年。

厚生労働省の推計では、介護人材が約38万人も不足すると言われています。

そうした中で、今多くの介護事業所が、外国人介護士の採用に目を向けています。

しかし、実際に受け入れた事業所からは、さまざまな問題で長続きせず、

「すぐにやめてしまった」「国に帰ってしまった」との声も少なくありません。

もちろん、労働者側の適性も一因としてはありますが、

介護業界の離職率はもともと高い上、

退職理由として「職場の人間関係」をあげる方が多いことが

厚生労働省の調査でも分かっています。

言葉や文化の違いから、どうしても誤解が生まれやすい外国人に対しては、

ちょっとしたことでも相談できるような「人間関係」づくりが

より重要になってくることは明らかでしょう。

「人間関係」と言われても、外国人と話したこともないし、

どうすれば…という方もいらっしゃると思いますが、

いちばんいい方法は、「入職してくる前のその人」を知ることです。

弊社のプログラムでは、最初の選抜の段階から、弊社のスタッフが直接面接を行い、

「なぜ日本がいいのか」「なぜ介護がいいのか」という部分を徹底的にヒアリングしています。

現地教育がスタートした後も、定期的に連絡を取り合い、

また、受け入れ先の法人様には、現地の病院・介護施設の見学ツアーや、

内定者の自宅訪問、オンラインでの交流会などを通して、

単なる雇用関係ではなく、お互いの人となりが理解できるような機会を設けています。